株式会社ウェザーニューズ（本社：千葉市美浜区、代表取締役社長：草開千仁）は、東日本大震災から8年目を迎えるにあたり、スマホアプリ「ウェザーニュースタッチ」の特設サイト「減災特集2018」で、『大地震の発生率』の提供を開始しました。『大地震の発生率』は、国立研究開発法人 防災科学技術研究所が公開している「確率論的地震動予測地図」をもとに、GPS機能を用いて現在地における、今後30年以内の震度6強以上の地震発生確率を無料でスピード診断します。診断結果は、250mメッシュの高解像度データをもとに表示され、大地震発生の可能性が高い地域をピンポイントで確認することが可能です。
　いつ、どこで起こるか分からない自然災害は､日頃からの備えが重要です。いざという時のため、ぜひこの機会に、自分の住む街や職場などの地震発生確率を把握していただくとともに、家族や職場の仲間と防災・減災について話すきっかけになればと思います。

▼『大地震の発生率』のご利用はこちら
スマホアプリ「ウェザーニュースタッチ」をダウンロード後「お知らせ」にアクセス
または
特設サイト「減災特集2018」にアクセス
https://weathernews.jp/quake_tsunami_311/news2018/

◆大地震が発生する確率は何％？スマホアプリ「ウェザーニュースタッチ」でスピード診断

　ウェザーニューズが本日提供を開始した『大地震の発生率』では、国立研究開発法人 防災科学技術研究所が公開している「確率論的地震動予測地図」をもとに、GPS機能を用いて現在地における、今後30年以内の震度6強以上の地震発生確率を無料でスピード診断します。
　診断結果ページでは、大地震発生の可能性の高さに応じて5段階(0.1％未満、0.1～3％、3～6％、6～26％、26％以上)でマップを色分けしています。マップは250mメッシュの高解像度データをもとに表示されるので、大地震発生の恐れがある地域をピンポイントで確認することができます。離れて暮らす家族が住む場所はもちろんのこと、引っ越しを考えている地域の大地震発生確率を事前に確認できるので、ぜひご活用ください。
　なお、『大地震の発生率』は、スマホアプリ「ウェザーニュースタッチ」や特設サイト「減災特集2018」でご利用いただけます。

※本コンテンツでは、国立研究開発法人 防災科学技術研究所
地震ハザードステーション（https://www.j-shis.bosai.go.jp/）で公開されている、確率論的地震動予測地図を活用しています。

◆減災・防災情報を取り揃えた特設サイト、『減災特集2018』を公開

　特設サイト「減災特集2018」では、地震や津波に関するコラムを中心に、いざという時に備えるための減災・防災情報を取り揃えています。

＜コラム一例＞
・都市部が狙われる液状化現象の特徴
・非常食の備蓄術　ローリングストック法という知恵
・3人に1人が震災後に知った“津波てんでんこ”の本質

　「おすすめメニュー」の『減災診断』では、“浸水想定区域”と“土砂災害想定区域”をもとに、GPS機能を用いて現在地における「災害可能性レベル」を無料で診断します。浸水と土砂災害に関する危険度をマップ表示し、どのような場所で災害が発生する恐れがあるのかがわかります。また、『過去のリポートマップ』では、過去に寄せられた被害報告から、地域の被害特性を把握することができます。さらに、『自治体提供情報』では、指定避難所マップも閲覧可能です(一部地域のみ)。

　いつ、どこで起こるか分からない自然災害は､日頃からの備えが重要です。いざという時のため、ぜひこの機会に、自分の住む街や職場などの自然災害の発生危険度を把握していただくとともに、家族や職場の仲間と防災・減災について話すきっかけになればと思います。

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