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ウェザーニューズ・北里大学獣医学部・ライブストックジャパン合同会社の共同サービス
『畜産農家向けヒートストレス予報 “ちくさん天気”』を開発
〜4/27よりトライアルをスタート、家畜の暑熱・寒冷ストレスによる生産性低下の軽減へ〜
モバイル/インターネット > 株式会社ウェザーニューズ(本社:千葉県千葉市、代表取締役社長:草開 千仁)、北里大学獣医学部 動物飼育管理学研究室(青森県十和田市)、同大学発ベンチャーのライブストックジャパン合同会社(青森県十和田市)は、家畜の生産性に影響する気象変化を高精度で予測し、暑熱・寒冷ストレスのリスクを表示するシステム“ちくさん天気”を開発し、無償トライアルサービスを2021年4月27日より開始します(半年程度を予定)。
本サービスは、北里大学獣医学部における家畜生産技術に関する基礎研究成果をもとに、生産現場のニーズに応え、ウェザーニューズの気象データ及び気象予測技術を活用して開発しています。本サービスにより、畜産農家では、家畜の暑熱・寒冷ストレスのリスクを事前に把握できるようになり、適切な対策が行われることによって、暑熱・寒冷ストレスによる生産性の低下の軽減が期待できます。トライアルの申込は、ライブストックジャパン HP から行えます。
無償トライアルのお申し込み、お問い合わせはこちらから |
ライブストックジャパンHP https://livestockjapan.com/ |
◆ 気候変動や熱環境の変化が家畜の生産性に影響
熱環境の変化(暑熱・寒冷)は、家畜の生産性に大きな影響を与えます。近年では高温による家畜の斃死(へいし)や生産性の低下が深刻な問題となっており、畜産経営に深刻な打撃を与えています。一方で、畜産農家における熱環境の制御は基本的事項のひとつですが、これまで暑熱・寒冷対策は、多くの場合、経営者の勘や体感によって管理されており、結果的に生産性の低下を招く一因となっています。
◆ 畜産農家向けのヒートストレス予報を開発
今回開発した『畜産農家向けヒートストレス予報 “ちくさん天気”』は、事前に家畜(乳用牛、肉用牛、子牛、豚、鶏)の暑熱・寒冷ストレスのリスクを予報して畜産農家に提供する、これまでにないサービスです。気温と湿度を加味した家畜の暑熱・寒冷ストレスを定量的に表す指標、温湿度指数(THI:Temperature Humidity Index)を用いて、家畜のストレスリスクの把握と対策の判断を支援します。
本サービスは、北里大学獣医学部における家畜生産技術に関する基礎研究成果をもとに、生産現場のニーズに応え、ウェザーニューズの気象データ及び気象予測技術を活用して開発しています。本サービスを畜産農家に活用いただくことで、事前に暑熱・寒冷ストレスのリスクに応じた適切な対応を行うことができ、家畜への影響を軽減することが期待できます。
本サービスにおいて、2021年4月27日より、無償トライアルを開始します(半年程度を予定)。トライアルの中で実際の利用者様のフィードバックをいただきながら、より正確なTHI予報を目指し、本格運用開始に向けて開発を進めてまいります。
▼無償トライアルのお申し込み、お問い合わせはこちらから
ライブストックジャパンHP
https://livestockjapan.com/
◆ 家畜の種別毎の暑熱・寒冷ストレスのリスクをアプリで表示
本サービスは、スマホアプリ「ウェザーニュース」の法人向けサービスとして提供します(図1)。家畜の種別(乳用牛/肉用牛/子牛/豚/鶏)と地点を選択すると(図2)、ユーザー専用のページが表示され(図3)、過去24時間と24時間先までのTHI値(実績値・予測値)と、THI値の週間予報が確認できます。設定した家畜の種別に合わせて、THI値に応じたストレス度合いを色別で表示し、対策が必要な日や時間がひと目でわかります。専用ページはアプリのメイン画面「マイ天気」に表示されるため、アプリを起動してすぐにアクセスが可能です。
さらに、本サービスでは、家畜の飼料作物の栽培や作業管理に役立つ、雨雲レーダーや雨雲アラーム、5分ごとの天気予報など、スマホアプリ「ウェザーニュース」のすべての機能が合わせて利用できます。
昨今の気候変動による極端気象の増加により、様々な産業が気象・天候から受ける影響が大きくなってきています。その一方で、AIやIoTなどの技術の進歩により、より詳細な気象状況の把握や、予測の高精度化・高解像度化の実現が可能になってきています。さらに、スマートフォンの普及により、データはより身近で、活用しやすい環境になってきています。
ウェザーニューズでは、今後も、天気や気象条件が様々な産業・業種に及ぼす影響を分析することで、各産業に特化したより専門的な予報に取り組んでまいります。また、それらの情報をアプリやウェブサイトなどユーザーにとって活用しやすい環境で提供していくことで、SDGs達成や様々な社会課題の解決、業務の生産性向上に寄与することを目指します。