緊急地震速報の取り消しはなぜ起こるのか？予報センターの山口剛央が解説

2026年10月16日の昼下がり、突然鳴り響いた緊急地震速報のアラームに、驚き、身構えた方も多かったのではないでしょうか。

気象庁から発表された情報では、推定マグニチュード9.9、北海道から東海地方にかけて強い揺れへの警戒が呼びかけられました。しかし、幸いにも大きな揺れは観測されず、発表から約8分後には警報が取り消されるという、少し珍しい対応が取られることとなりました。

なぜ実際とは大きく異なる予測が計算され、取り消しに至ったのでしょうか。揺れが届く前のわずかな時間で計算を行う予測システムの難しさや、そのときウェザーニューズではどのような情報発信を行っていたのか、ウェザーニューズ予報センターの山口さんにお話を聞きました。

緊急地震速報の仕組みと、マグニチュードと震度を過大に予測した要因

今回の事象の発端は、12時38分頃に千島列島北部、カムチャツカ半島付近で発生した地震でした。アメリカ地質調査所（USGS）の解析によると、震源の深さは約143キロメートル、地震の規模はマグニチュード6.9と推定されています。この震源域は前年7月に発生した巨大地震の余震域にあたり、地殻の活動が活発に続いていた場所でした。

そして、2026年10月16日12時40分、気象庁は、北海道、東北、関東、北陸、甲信、東海、伊豆諸島で強い揺れが想定されるとして緊急地震速報を発表しました。しかし、実際に日本国内で観測された揺れは北海道函館市での震度1にとどまり、人的・物的な被害も確認されませんでした。 なぜ気象庁のシステムは広域警報を発令するに至ったのでしょうか。

緊急地震速報は、いち早く大きな揺れや危険性を国民に伝えるため、地震発生直後の小さな揺れ（P波）を捉え、大きな揺れ（S波）を予測するシステムです。 全国約1,700カ所に展開された高密度な地震計ネットワークを活用し、地震発生直後には震源地近くの地震計が捉えたP波のデータを解析した後、震源の位置・深さ・地震の規模（マグニチュード）を自動計算してS波を予測します。 少しでも多くの時間的猶予を確保するため、コンマ何秒という単位で観測データを更新したり、規模と震度の再計算を繰り返した結果、予測震度5弱以上または長周期地震動階級3以上と推計された場合に、対象地域へ警報を発表する仕組み（緊急地震速報の一斉配信）になっています。

今回、計算開始直後は最大震度3から4程度と予測されていましたが、事態が急変したのは12時39分23秒でした。計算上のマグニチュードが一気に9.9へと跳ね上がり、北海道根室市などで震度5弱から震度7に達すると計算され、広域を対象とした警報の発表となりました。

過大に予測してしまった要因として考えられるのは、初期段階で得られる情報が限定的だったということです。震源が千島・サハリン近海と、周辺に観測器が少ない場所で発生した地震のため、少ない観測データから遠方の揺れを計算する過程で、震源位置のズレが生じたほか、地震の規模（マグニチュード）が一時的に「M9.9」といった極めて大きな数値として自動算出してしまったと考えられます。結果、震度情報を過大に予測してしまったと考えられます。

24時間生放送の気象情報番組「ウェザーニュースLiVE」では「揺れなし」の報告多数

今回、ウェザーニューズが運営する24時間生放送の気象情報番組「ウェザーニュースLiVE」では、けたたましい警報音が鳴動した瞬間、YouTubeのライブ配信の同時接続者数は瞬く間に8.7万人に跳ね上がり、警報の取り消しが行なわれるまでの8分間、緊張感のある対応が続いていました。

緊急地震速報の発令と同時に番組スタッフは、ウェザーニュースアプリから届くユーザー報告や生放送のチャット欄に届くコメント、アプリで実施した緊急アンケートの結果に注目していました。

通常、震度5弱を超えるような揺れが予想される地域では、わずか数十秒のうちに「大きく揺れている」「棚から物が落ちた」といった切迫した報告が届きます。ところが今回、警報対象地域となった北海道や東北、関東のサポーターから届く画面上の声は、「全く揺れていない」「静かなままです」という報告ばかりでした。

システムが非常に強い揺れを予測していた一方で、現地の方々が体感している状況は大きく異なっていました。この違いを速やかに把握した予報センターでは、身の安全を守る呼びかけを続けながらも、「現地のサポーターからは強い揺れの報告が届いておらず、速報の内容よりも実際の揺れは小さい可能性があります」と、気象庁の取り消し発表に先駆けてお伝えしました。

これは、観測機器による計算データだけに頼るのではなく、現地からリアルタイムで届く体感の報告を突き合わせて確認したことで下せた判断でした。警報の数値だけに引きずられることなく、現場の実態を速やかに見極めた上で放送内容を切り替えていくという対応が、当時のウェザーニュースLiVEの放送の現場でとられていました。

地震解説員・山口剛央に聞く「M9.9の現実味と、警報との付き合い方」

今回のような出来事から、私たちは何を学び、どう受け止めていけばいいのでしょうか。ウェザーニュースの解説員として多くの視聴者から厚い信頼を寄せられている気象予報士の山口剛央に聞きました。

Q：速報に表示された「M9.9」という数字に驚いた方も多いと思います。そもそも地球上で、これほど巨大な地震は本当に起こり得るのでしょうか？

山口さん： 地球の構造上、マグニチュード9.9という規模の地震が起こることは、あり得ないとは言いませんが、可能性は極めて小さいです。 観測史上最大の地震とされる1960年のチリ地震がマグニチュード9.5でしたが、もしマグニチュード9.9の地震が起きるとなると、単純計算でも長さ数千キロメートルという、地球の円周の何分の一にも匹敵する超巨大な断層が一気に破壊されなければなりません。 地球上に存在するプレートの境界の広がりや厚みという制約を考えると、考えにくい規模です。

Q：地球の規模を超えた数値だったのですね。今回のように「警報が鳴ったのに揺れなかった」という経験をしたとき、私たちは緊急地震速報とどう向き合えばよいのでしょうか？

山口さん： 過去を振り返れば、2013年8月に三重県沖の深発地震と他地点の電気ノイズを同一の地震と誤認し、マグニチュード7.8の誤報を出した事例や、東京湾でシステムが過大評価した事例などもありました。

まず理解していただきたいのは、緊急地震速報は決して「100点満点の確定情報」ではなく、「わずか数秒から十数秒の猶予で命を守るための技術」であるという点です。 揺れが来る前に届けるという至上命題がある以上、最初に入ってくるごくわずかな情報から超特急で計算しなければならず、技術的なトレードオフとして今回のような誤推定のリスクをゼロにすることはできません。

テクノロジーがどれだけ進化しても、突発的な自然災害に対する「完璧な予測」は存在しません。だからこそ、警報を軽視することなく、即座に身を守る行動をとれるかどうかが何より重要だと考えています。

ウェザーニューズではこれからも、全国のサポーターの皆さんとともに、最新の気象・防災情報や「現場の声」を、命を守るための情報として発信してまいります。